メールやLINE等のSNSで繋がっていれば、相手の住所が分からなくてもプレゼントを贈ることができるソーシャルギフト(eギフト)。
ECサイトやギフトモール等における贈り方として注目を集めており、最近では自社ECで簡単に導入できるクラウド型ECサイト構築ASPも登場しておりますが、ソーシャルギフトは、使い方次第で、実店舗における受注対応にも活用できます。
一見、ソーシャルギフトと実店舗運用は掛け離れているようにも見えます。しかし、ソーシャルギフトの仕組みである「注文時に送付先住所の入力が不明でも注文が成立し、情報入力は後からで良い」という点に着目し、運用フローを構築することで、実店舗運用に応用していくことができます。早速、その方法を具体的に確認していきましょう。
ソーシャルギフト(eギフト)の実店舗活用
1.店舗で購入したギフト商品の発送
街中でウィンドウショッピングをしている時に、偶然にもギフトに良さそうな商品に出くわすことはありませんか?
手渡しできる相手なら、その場で購入すれば良いですが、離れた相手や手渡しが難しい相手に贈りたい場合は、購入したギフト商品を発送することを検討するかと思います。しかし相手の住所がその場で分からないと、ギフトを贈ることができない為、一旦購入して改めて発送するか、購入そのものを断念してしまう可能性があります。
しかしソーシャルギフトに対応していると、以下のようなフローで注文を受けることが可能です。
[注文者]ギフト商品を選ぶ
[注文者]店舗が用意する端末で商品購入
[販売員]カート画面操作
[注文者]注文者情報入力
[販売員]注文者が希望する決済方法を操作して注文完了
[注文者]注文確認メールのURLを贈りたい人に送信して受取人自身に入力してもらう
2.店頭購入商品の自宅への発送
出先や観光地で、その土地でしか購入できない商品を見つけた際に、手荷物が増えることを嫌がり、購入を控えたことはありませんか?
この場合、注文者は送付先として自宅等の知っている住所を指定するだけですが、購入時の手続きの煩雑さは購入意欲を低下させてしまう可能性があります。
家電や家具などの配送を必要とする大型商品を購入する際に、情報入力を手間に感じたことはありませんか?
例えば引っ越し先の住所がその場で分からないような状況だと、改めて店舗に連絡する手間が発生してしまいます。
このように、購入手続きと受取手続きを分離することができる販売の場合、ソーシャルギフトに対応することで、以下のようなフローで注文完了後の落ち着いたタイミングで発送先や受取日時指定することができます。
[注文者]商品を選ぶ
[販売員]店舗が用意する端末で注文者が希望する商品を購入操作(※発送元は店舗住所に指定する)
[販売員]注文者が希望する決済方法を操作して注文完了
[販売員]店員が決済完了後に送付先情報入力用のURLを注文者に送信(※この際、URLをQRコードに変換すると、注文者自身の端末に送りやすい)
[注文者]送付先情報入力用のURLを受信し、送付先場所と受け取り日時を入力(※その場でなくても落ち着いたタイミングで入力可能)
3.店頭でサンプル品の配布
個人情報の入力を必要とするサンプル品を提供する際、個人情報の入力の煩わしさから、受け取りを拒んだことはありませんか?
ソーシャルギフトに対応していると、注文者に手間なく情報入力してもらえるだけでなく、販売店側はどのサンプルをどの人に配布したか管理することがができます。
[注文者]サンプル品を選ぶ
[販売員]店舗が用意する端末で注文者が希望するサンプル品を注文完了
[販売員]店員が決済完了後に送付先情報入力用のURLを注文者に送信(※この際、URLをQRコードに変換すると、注文者自身の端末に送りやすい)
[注文者]送付先情報入力用のURLを受信し、個人情報を入力
ソーシャルギフトを活用するメリット
注文者のストレス軽減
「1.店舗で購入したギフト商品の発送」のように、相手の住所がその場で分からなくても、送付先情報入力用のURLを相手に通知するだけであとは、受取人に入力してもらえるといった、ソーシャルギフトの仕組みを最大限に生かせます。
「2.店頭購入商品の自宅への発送」や「3.店頭でサンプル品の配布」のように注文者自身が入力する場合は、手間のかかる入力をその場で入力しなくても、後で時間の空いた好きなタイミングで入力できます。
販売員の接客時間短縮
ソーシャルギフトを利用していない場合、注文者が送付先情報を漏れなく入力するところまで見届ける必要がありましたが、ソーシャルギフトを活用することで、送付先情報入力用のURLを注文者に送付するところまでで接客を完了できます。つまり、販売員が費やす接客時間の短縮に繋がります。
受注運用効率アップ
ソーシャルギフトの仕組みを通して入力された注文者情報や送付先情報は、受注管理システムに書き込まれます。商品を発送する際は、入力された送付先情報をそのまま配送会社が用意している伝票発行システムに取り込み、送り状伝票を発行、出荷するだけで済みます。手書きで入力された場合と比較して、入力の手間が省かれることは一目瞭然です。
リピーター獲得に繋がる戦略を打てる
注文者には個人情報の取り扱いやメルマガ配信に対する同意を得ておく必要がありますが、受注管理システムに書き込まれた情報をもとに、顧客属性を分析し、次の購入きっかけに繋がるプロモーションを打つことができます。
実店舗と並行してECサイトを運営している場合、ECサイトの認知拡大にも繋げることもできるでしょう。
新しい取り組みをしていることに対するブランドイメージの向上
ソーシャルギフトは「ECサイトやギフトモールでの贈り方」とのイメージから、店舗での受注対応時に、「ソーシャルギフトの仕組みを活用している」ということに気が付く注文者は少ないかもしれません。しかしSNSを活用した最新のトレンドに乗ったサービスを展開することで「利便性の高い注文形態へチャレンジしている」といったブランドイメージの向上にも繋がるでしょう。
ソーシャルギフトの店舗活用時に注意したい点
受取期限の設定
ソーシャルギフトは、送付先情報が不明でも注文は完了しますが、送付先情報が不明のままでは商品を発送することができません。
送付先情報の入力が後日できるといっても、いつまでも待てるわけではないでしょう。
いつまでに送付先情報を入力して欲しいか、その期日を注文者にしっかり伝えるようにしましょう。
キャンセル時の取り決め
万一、送付先情報が入力されなかった場合の、支払った代金についての取り決めも必要です。一旦注文が完了しているため、キャンセル料の扱いにして全額返金不可にするか、在庫を戻せば良いだけの商品の場合は、決済金額を取り消すか、その運用は店舗の運営ポリシーや商材によって変わってくるでしょう。
まとめ
いかがでしたでしょうか。商品の発送に対応している店舗なら、ソーシャルギフトの仕組みを取り入れておくことで、スムーズに購入を完了してもらい、注文者が感じるちょっとした煩わしさからくる購入の機会損失を防ぐことができます。
冒頭でもご紹介しました自社ECで簡単に導入できるクラウド型ECサイト構築ASPのaishipなら、カスタマイズ不要の標準機能としてご用意しているソーシャルギフトの機能にて、今回ご紹介したような店舗運営にも活用することが可能です。