【2025最新】ECサイトに導入すべき決済方法7選

ECサイトの運営において「どの決済手段を導入するか」は、ユーザーの購買体験を大きく左右する重要な要素です。近年はキャッシュレス化の加速により、消費者の決済手段に対するニーズも多様化しています。

クレジットカードやQRコード/ID決済といった定番手段に加え、Amazon Payや後払い、BtoB取引で用いられる掛け払いなど、用途や顧客層に応じて選択肢は広がっています。

本記事では、最新の利用動向を踏まえながら、各決済方法の特徴や選定ポイントをわかりやすく解説します。

これから決済手段の見直しや追加を検討しているEC担当者の方は、ぜひ参考にしてください。

目次

1. ECサイトでの決済方法の最新利用傾向
2. ECサイトに導入すべき決済方法7選
3. 決済方法の選定ポイント
4. 決済導入の成功事例
5. まとめ

aishipで構築されたECサイトでの利用決済傾向

今回、決済方法における最新の利用傾向を測るため、弊社の提供するECカート「aiship」で構築されているECサイトでの注文を対象に、ユーザーが利用する決済方法について独自に調査を行いました。

＜対象条件＞
対象サイト：aishipで構築されたECサイトの中から無作為に抽出した500サイト
対象期間：2024年4月1日〜2025年3月31日
対象注文：対象サイトで対象期間に発生した全注文（1,800,256件）

上記のグラフからの読み取れるとおり、最も利用割合が多いのは「クレジットカード」で57.1%、次いで「Amazon Pay」で13.6%、「PayPay」で6.5％、「後払い」で6.2%という結果になりました。

決済手段不足によるユーザーの離脱を極力抑えるためには「クレジットカード」に対応することはもちろんですが、「Amazon Pay」や「PayPay」、「後払い」にも対応しておくことが不可欠だといえます。

「Amazon Pay」や「PayPay」、「後払い」など様々な決済方法をオプション料金不要で導入できるECカート「aiship」の詳細を知りたい方は以下よりお気軽に資料をダウンロードください。

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利用する決済手段の変化・決済手段の不足による離脱状況

ソフトバンク株式会社の子会社であるSBペイメントサービス株式会社は、2024年にECサイトにおける決済手段の利用実態に関するアンケート調査を実施しました。

今回はその中から「最も利用する決済手段」と「決済手段不足によるサイト離脱状況」の結果を抜粋してご紹介します。

引用元： ECサイトにおける決済手段の利用実態に関するアンケート調査｜SBペイメントサービス株式会社

同社では過去4回（2018年度、2020年度、2021年度、2022年度）同様の調査を実施しており、過去の結果と比較したところ、「クレジットカード決済」を選択する割合が2018年から2024年にかけて約19.3％減少しており、「コンビニ決済」も年々減少傾向にあることが分かりました。

代わりに「PayPay（オンライン決済）」「楽天ペイ（オンライン決済）」「au Pay（ネット支払い）」「ポイント決済」「Amazon Pay」の割合が伸びていることが分かりました。

引用元： ECサイトにおける決済手段の利用実態に関するアンケート調査｜SBペイメントサービス株式会社

特に、10代〜20代の若年層ではオンライン決済の利用率は顕著に高く、20代女性の37.0%が「最もよく使う決済手段」としてPayPayを選択しています。スマホ一つで完結し、かつキャンペーンやポイント還元の訴求力が高いことが、若年層の支持を集める理由と言えるでしょう。

引用元： ECサイトにおける決済手段の利用実態に関するアンケート調査｜SBペイメントサービス株式会社

ECサイトで購入する際、よく利用する決済手段がない場合どうするか尋ねた調査では、60％以上と多くの人がそのECサイトでは購入せず離脱する傾向にあることが分かりました。

また、そのうち50％以上の人は他のECサイトもしくは実店舗で購入する意向があることから、購買意欲が高い人も決済手段が要因で離脱しており、ユーザーのニーズに応じた決済手段を取りそろえることは購買率を上げる重要な要素であると言えます。

クレジットカード決済

概要
多くのECにおいて最も利用率の高い決済手段。VISA、Mastercard、JCB、American Express、Diners Clubといった国際ブランドを幅広く利用できるようにしておくことで、大半の顧客が利用できる決済方法。

Amazon Pay

概要
Amazonに登録済みの配送先・支払い情報を活用してECサイト上でワンクリック決済を実現。

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QRコード/ID決済（PayPay、楽天ペイなど）

概要
スマホでアプリを起動し、IDを読み取ることで完結する決済。実店舗だけでなくECサイトにも導入可能。

コンビニ決済

概要
ユーザーがECサイトで「コンビニ支払い」を選択すると、予約番号等が発行され、近隣のコンビニで現金／電子マネーで支払う方式。

キャリア決済

概要
ドコモ・au・ソフトバンクなど携帯キャリアの月額料金と合算して支払う方法。若年層をメインターゲットとするECで導入効果が高い。

後払い決済（クロネコ代金後払いサービス、NP後払いなど）

概要
ユーザーはまず商品を受け取り、同梱された請求書や請求メールに従ってコンビニ・銀行・郵便局で後日支払う決済方法。

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掛け払い（クロネコ掛け払いなど）

概要
主に法人間（BtoB）取引で用いられる「後締め・月末締め翌月払い」などの請求書決済。与信審査に合格した取引先に対して与信枠を設定し、サイト上で後払いを許可するという方法をとることもできる。

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以上のように、各決済手段には一長一短があります。次章では、これらの特徴を踏まえて選定を行う際に押さえておきたいポイントを詳しく解説します。

ECサイトで最適な決済手段を選ぶには、自社のターゲット・商品の特性・費用対効果・セキュリティ要件をバランスよく検討する必要があります。

ここからは、それぞれ具体的なデータや事例も織り交ぜながら解説します。

ターゲットユーザーの属性を詳細に分析する

ターゲットユーザーの属性によって利用する決済の傾向に差が生じるため、正確に属性を把握して、その特性に応じて決済方法を選定する必要があります。

分析する際は、Google Analytics 4の「ユーザー属性レポート」を活用し、性別・年齢・地域・デバイス別のセッション数やCVRを把握しながら決済手段を絞り込むのがおすすめです。

■ 年代・性別

10～20代：QRコード/ID決済（PayPay）が高シェア。
女性：コンビニ決済の割合が比較的多い。


■ 地域特性

キャッシュレス比率について全国平均42.8%に対して都内では約60% (※) に達し、オンライン決済が主流。
地方・シニア層が多い地域ではコンビニ決済や後払いのニーズが根強い。

※参考： 2024年度 都内のキャッシュレス決済比率の調査｜スタートアップ戦略推進本部

商材・販売形態の特性に応じた選定

商材や販売形態によっても相性の良い決済方法は異なります。

食品/アパレル/デジタルコンテンツなどの商材別と、定期販売/BtoBなどの販売形態別で相性の良い決済方法を表にまとめましたので、こちらも参考に最適な決済方法の選定を進めていきましょう。

＜商材別＞

	クレジットカード	Amazon Pay	QRコード/ID決済	コンビニ決済	キャリア決済	後払い決済	掛け払い
食品・飲料	◎	◎	◎	◯	◯	◯	◎
家電・家具	◎	◯	◯	◯	△	◯	◯
美容・化粧品	◎	◯	◯	◯	◯	◯	△
アパレル・雑貨	◎	◎	◯	◯	◯	◯	◯
デジタルコンテンツ	◎	◯	◯	✕	◎	△	△

＜販売形態別＞

	クレジットカード	Amazon Pay	QRコード/ID決済	コンビニ決済	キャリア決済	後払い決済	掛け払い
BtoC	◎	◎	◎	◎	◎	◎	△
定期販売	◎	✕	✕	✕	△	✕	△
BtoB	◎	△	✕	✕	✕	△	◎

＜考慮すべきポイント＞

■ 高額商品（家電・家具・高級ファッションなど）

BtoCの場合は分割払い／リボ払い対応のクレジットカード、BtoBの場合は掛け払いが相性が良い。


■ 少額／消耗品（日用品・雑貨など）

Amazon PayやPayPay、後払い決済は購入完了までの手間が少ないため離脱されにくい。またユーザーの心理的抵抗も少ない。
コンビニ決済はユーザー側にも手数料が発生するため相性が悪い。


■ 定期購入・サブスク商品

自動更新できるクレジットカード決済が向いている。


■ BtoB向け商材

クレジットカード＋掛け払いを用意しておくことで、発注側のニーズに応えやすくなり、取引増加に繋がりやすい。

「商品カテゴリ別」での売上構成比を参考に、まずは主力商品郡に相性の良い決済に絞って導入する方法も有効です。

費用対効果を考慮した選定

導入する決済によって初期費用や月額費用、決済手数料が発生します。

決済方法の選定をする際は、以下の各決済方法ごとの費用目安も参考に費用対効果の考慮も忘れずに実施しましょう。

＜費用目安＞

決済方法	初期費用（目安）	月額費用（目安）	決済手数料（目安）
クレジットカード	0〜30,000円	0〜10,000円	3.0〜4.0%程度
Amazon Pay	0円	0円	3.9% （デジタルコンテンツは4.5%）
QRコード/ID決済	0〜1,000円	0〜1,000円	3.0〜4.0%程度
コンビニ決済	0円	0円	100〜1,000円／件
キャリア決済	0円	500〜1,000円	5.0〜6.0%
後払い決済	0〜10,000円	2,000〜5,000円	200〜300円／件
掛け払い	0〜50,000円	0〜20,000円	3.0〜4.0%程度

※上記はあくまで目安になるため、詳細は各カートシステム提供会社および決済代行会社にお問い合わせください。

＜考慮すべきポイント＞

■ 導入規模との兼ね合い

月間取扱高が数百万円未満の場合、最低限必要な決済に絞って導入することも検討。
例えばクレジットカード決済＋初期・月額無料のQRコード/ID決済やAmazon Payなど


■ 手数料の交渉余地

大口取引や多くの注文件数が見込まれる場合、決済代行会社と手数料交渉を行うことができる場合もあり。

見込まれる注文数をもとに決済ごとの手数料を試算し、どの決済手段を導入するかを検討しましょう。

セキュリティと信頼性の確保

ECサイトにおける豊富な決済手段の提供は、ユーザーの利便性を高める一方で、不正利用や情報漏えいのリスクも伴います。

特に、サイバー攻撃や、不正アクセス手法の巧妙化が進む中で、EC事業者はより高度なセキュリティ対策が行えるかという観点も考慮する必要があります。

＜考慮すべきポイント＞

■ カード情報非保持化・PCI DSS準拠

カード情報非保持化やPCI DSSへの準拠など、主にクレジットカード決済時の情報漏えいリスクを低減する対策を講じることができるかを考慮する。


■ 3Dセキュア2.0対応

適切な認証を行うことでカード利用者の安全性を確保し、最新のクレジットカード・セキュリティガイドラインに準拠する。


■ 決済代行会社の信頼性

決済代行会社の利用実績や障害対応の速さを調査。SLA（サービス品質保証）に基づく安定運用ができるかを考慮する。

年1回以上はペネトレーションテストや脆弱性診断を実施し、継続的なセキュリティ強化を図りましょう。

これらの視点を組み合わせることで、自社ECサイトにとって「最適な決済ミックス」を設計できます。

アパレルブランド「ナラカミーチェジャパン」

https://stylora.jp/shop/default.aspx

「Amazon Pay」導入で、ゲスト購入者の利用2.6倍、新規購入金額1.5倍に拡大

■ 導入背景

・決済時に商品をカートに入れてから画面を3回遷移しなければ決済が完了しないことが課題としてあった。

・会員登録の手間を省き、画面遷移数を減らすことで特にゲスト購入者の利便性を向上させるためにAmazon Payを導入。


■ 成果

・ゲスト購入者のAmazon Pay利用が前年同月比で最大273%増加。

・新規購入金額が前年同月比で1.5倍に増加。

・リピート購入も70%増加し、LTV（顧客生涯価値）も10%向上。


参考： ゲスト購入者の利用2.6倍、新規購入金額1.5倍に拡大！ ナラカミーチェジャパンが自社ECで成功した「Amazon Pay」の活用事例 | ネットショップ担当者フォーラム

Amazon Payの利便性がゲスト購入増、さらにはLTVの向上にも繋がった好事例です。

食品の卸問屋「タジマヤ卸ネット」

https://www.tajimaya-oroshi.net/

「掛け払い」導入で、売上を2倍に拡大

■ 導入背景

・決済手段が代金引換えや銀行振込に限られており、サービス品質の面で課題に感じていた。

・お客様のニーズを満たしサービスの質を向上させるために「掛け払い決済」を導入。


■ 成果

・導入後３ヵ月で新規取引先数が1.5倍に増加。

・EC経由売上が導入前比で約2倍に拡大。

・経理部門の請求・入金消込工数を月間50時間から20時間に削減。


参考： 決済手段を増やすことで顧客ニーズを満たし、売上額を2倍以上に増加させることに成功しました。「マネーフォワード クラウド掛け払い」導入事例

BtoB ECにおいて「掛け払い」による信頼構築と与信自動化が、新規企業取引のハードルを大きく下げ、かつバックオフィス工数も大幅に軽減できた事例です。

ECサイトにおける決済方法の選定は、単なるシステムの導入ではなく、「売上最大化」「離脱率の低減」「顧客満足度の向上」に直結する戦略的な要素です。

2025年現在もクレジットカード決済が主流ではありますが、若年層を中心にPayPayや楽天ペイなどのQRコード/ID決済、Amazonアカウントで簡単に決済できるAmazon Payの利用が拡大しています。

さらに、BtoBの販売も行うECサイトでは掛け払いの導入が新規顧客獲得や継続取引の促進につながるケースも見られます。

決済手段ごとの特徴を押さえた上で、ターゲットユーザーの属性（年齢・性別・地域）や商材、販売形態（BtoC・BtoB）を考慮することが重要です。

今後も、決済手段のトレンドはユーザーのライフスタイルやテクノロジーの進化に合わせて変化していくと考えられます。したがって、定期的に決済に関するユーザーデータを分析し、ニーズに応じた見直しを図ることが、ECサイトの競争力を高めるカギとなるでしょう。

決済手段は「機能」ではなく「接客の一部」です。顧客にとってストレスのないスムーズな購入体験を提供できるよう、今一度、自社の決済環境を見直してみてはいかがでしょうか。


弊社の提供するASP型ECカート「aiship」ではECサイト運営に必要な決済を網羅的に搭載しているため、追加の開発等は不要で安価に自社に合った決済を導入できます。

また弊社ではご状況のヒアリングから、決済方法や機能・UIのご提案、導入・運用サポートまで一貫して実施しておりますので、決済環境の見直しや追加をご検討の際は、ぜひ1度お問い合わせください。

クラウド型ECサイト構築ASP「aiship」
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